若者たちは2025年、大阪エキスポを経済と日本文化の発展として見ています。

2025年大阪エキスポ開幕まで500日も残っていない状況で、高騰する会場建設費、海外館建設遅延など解決すべき問題が依然として多い。

日本財団は17～19歳の青少年たちの意見をよりよく理解するために定期的にアンケート調査を実施しており、今回は大阪万国博覧会の開催についての感じを聞いた。 「賛成する」（31.4％）と「やや賛成する」（36.7％）を合わせると、全回答者の約70％がイベント開催に同意したことが分かった。 一方、イベントに対して「反対する」は1.7％、「やや反対する」は4.9％となった。 若い女性より若い男性が「賛成」または「反対」と答えた割合が高く、男性が不確実な答えをする場合は少なくなりました。

賛成理由を問う質問には「経済的利益を期待できる」が55.9％で最も多く、「日本文化を知らせる機会」と53.2％が続いた。 反面、エキスポに反対した人々の５１．５％は「予算規模に比べて効用が少ないため」と答え、「このように大きな予算を使うことは適切ではない」という４２．４％を挙げた。

回答者は、大阪ワールドエキスポの費用対効果についてより多くの意見を聞いた。 「良い」は16.1％、「悪い」は22.9％で、行事を支持する人々の間でも懸念の声があることが分かった。

また調査の結果、エキスポ開催についてもともと知っていたかどうか尋ねる質問に回答者の57.2％が該当のニュースを聞いたと答え、10.3％はさらに詳しく知っていると答えた。 参加するかどうかを尋ねる質問には「行きたい」という28.6％、行きたくないという回答が22.5％となった。

今回の調査は2023年10月30日から31日まで全国17～19歳青少年1,000人を対象に行われた。 今回のアンケート調査は、青少年の価値観、政治と選挙に対する態度、社会問題に対する理解などを中心に、2018年10月から継続的に実施されている。

（日本語翻訳。バナー写真©Pixta。）